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趣味も仕事も手を抜かない!大人のための新しい生活スタイル「デュアルライフ(二拠点生活)」

趣味も仕事も手を抜かない!大人のための新しい生活スタイル「デュアルライフ(二拠点生活)」

別々の場所にふたつの拠点を持ち、それぞれの利点を活かす生活様式「デュアルライフ」(二拠点生活)をご存じでしょうか。平日は都内で仕事、週末は郊外でゆったりと過ごす。この新しい生活様式が今、人々の注目を集めています。

目次
  1. 1.コロナ禍で広がる新たな生活様式
  2. 2.趣味は郊外、仕事は都会で没頭できるデュアルライフの魅力
  3. 3.デュアルライフが抱える費用面のハードルとその対策
  4. 4.補助金などでデュアルライフを支援するさまざまな制度
  5. 5.空き家や補助金の支援制度を活用すれば十分に手が届くデュアルライフ

コロナ禍で広がる新たな生活様式

昨今のコロナ禍でリモートワークが普及する中、従来の通勤の利便性を重視した住まいによる生活様式にとらわれず、新しい生活様式にチャレンジする人が増えています。

例えば、長期休暇を利用してリゾート地での休暇の合間に仕事をする「ワーケーション」という新しい働き方が広まってきています。こちらは多忙な中でも企業側が有給休暇の消化を促しやすく、社員が連休明けの仕事量を軽減しつつリフレッシュができるので、双方にメリットがあるという点がポイントです。

デュアルライフもそのひとつで、例えばいつでも出勤可能な居住地を第1拠点、リフレッシュ用の第二拠点とすることにより、より自由度の高い暮らしが可能です。都会と郊外のいいとこ取りができ、居住地の幅を大きく広げることができるデュアルライフは注目を集め続けています。

趣味は郊外、仕事は都会で没頭できるデュアルライフの魅力

リクルート住まいカンパニーが実施した調査によると、デュアルライフを実践した人の8割以上が満足している結果となっており、「街中でできない趣味ができるようになった」「仕事と遊びの切り替えが上手くできるようになった」という好意的な声が多数上がっています。

(参考:リクルート住まいカンパニー「デュアルライフ(二拠点生活)に関する意識・実態調査」より)

都会で勤務していると、サーフィンやキャンプなどアウトドア系の趣味は気軽に実施しづらく、まとまった時間の捻出が難しいところ。デュアルライフが実現できれば、そういった趣味のハードルを大きく下げることができます。

また、気軽に行ける第二の拠点を用意することにより、都会の喧騒から離れやすく、リフレッシュという意味でもデュアルライフに満足している人が多いようです。

デュアルライフが抱える費用面のハードルとその対策

ここまでさまざまなメリットをご紹介してきたデュアルライフですが、実現するためには乗り越えるべきハードルがあります。最も懸念となるのは、やはりふたつの拠点を持つには避けて通れない費用の面です。具体的には、以下のような点が挙げられます。

デュアルライフを実現するために乗り越えるべきハードル
  • 家具などの生活環境を二拠点分揃える必要がある
  • 拠点間の移動に都度移動費がかかる
  • 新たな物件を手に入れる必要がある

冷蔵庫などの大型家具についてはひとつのものをふたつの拠点で共用するのは無理がありますし、拠点間での移動費も積み重なると大きな金額になります。

また、この中でも特に大きなハードルとなるのが第二拠点用の物件を手に入れる費用です。戸建て、賃貸問わず大きな初期費用がかかりますし、維持するにもそれなりのコストがかかります。

そんな中、デュアルライフに関心を持つ人々から注目を集めているのが「空き家」を購入するという手段です。通常の物件に比べ格安で手に入り、常に生活し続けるわけではないので第二拠点として最適とされています。

補助金などでデュアルライフを支援するさまざまな制度

デュアルライフを含む地方移住のニーズに対して、国や各自治体においても空き家対策や地方創生の目的と重なり、さまざまな支援制度が広がりつつあります。ここではその中でも、とくにデュアルライフ向けの制度をいくつかご紹介します。

「二地域居住等関連施策」(国土交通省住宅局)

国土交通省は、全国で問題となっている空き家の対策として、空家特措法(空き家等対策の推進に関する特別措置法)を適用した支援制度「空き家対策総合支援事業」を進めています。

持ち主のわからない空き家に対し、市区町村にある固定資産税の納税記録などを確認することで、倒壊の恐れなどがあるものについては修繕などを行政として指導するというもの。

これに加え、全国的に自治体を横断して空き家を検索できる「全国版空き家・空き地バンク」というガイドラインも作成されており、デュアルライフが実現しやすいような対策を複数にわたって展開しています。

(参考:国土交通省「二地域居住等関連施策一覧」より)

「空き家リフォーム事業補助金」(大分県豊後高田市)

大分県豊後高田市が実施している空き家リフォーム事業補助金制度は、空き家バンクへの登録者、またはその利用者を対象に、リフォームであれば最大40万円、不要物の撤去のみでも最大10万円が受け取れる補助金制度です。

また、この他にも豊後高田市では空き家バンクへ登録できる物件を市に紹介した場合に奨励金として2万円が受け取れる「空き家マッチング奨励事業」も行っており、市内の空き家を有効活用すべく制度の充実を進めています。

(参考:大分県豊後高田市「空き家リフォーム事業」より)

「こまつデュアルライフ支援制度」(石川県小松市)

石川県小松市による、デュアルライフを支援する制度です。

3ヵ月以上の賃貸契約や、移住促進を目的とした広報誌などへの協力といったいくつかの条件がありますが、戸建ての場合は月額1万円、共同住宅の場合は月額5千円の支援金が受け取れます。

(参考:石川県小松市「こまつデュアルライフ支援制度」より)

「1泊2日無料個別移住体験ツアー」(愛媛県西条市)

ここまでご紹介してきた支援制度とは一風変わったものですが、愛知県西条市では移住セミナー参加者を対象に、移住体験ツアーを無料で提供しています。

実際に泊まってみることで移住した場合のイメージが膨らませやすく、さらには個別相談や座談会などを含むセミナーも平行して開催されるので、デュアルライフを考えている方には嬉しい制度となっています。

(参考:愛媛県西条市「【LOVE SAIJO】愛媛県西条市への移住・定住サポートサイト|暮らし・お仕事・子育て情報)」より)

空き家や補助金の支援制度を活用すれば十分に手が届くデュアルライフ

都会の利便性と、郊外の豊かな自然に包まれた暮らしを両立できるデュアルライフ。各自治体が行う支援制度を最大限利用し、費用面のハードルを下げることにより平均的な所得でも十分に手が届く新しい生活様式となっています。

今後の人生設計において、ひとつの選択肢として検討してみてはいかがでしょうか。

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